人材開発とは
人材育成との違いや組織開発との関連性、
その課題や手法を解説
ビジネス環境が目まぐるしく変化する現代では、社員の成長は企業組織の成長に直結します。社員の成長をサポートし、パフォーマンスを向上させる取り組みには大きく人材開発・人材育成・組織開発がありますが、ここでは人材開発について、人材育成・組織開発との関連性を含めて説明します。
1. 人材開発と人材育成との相違点
人材開発とは、組織のビジネス戦略や目標に合わせて、必要な能力や知識を持った人材を育成する全社的な取り組みです。経営環境が目まぐるしく変化する現代では、部署や担当業務・過去の経験にとらわれず、社員一人ひとりの潜在能力を発掘し、仕事の質や生産性を高める柔軟性な取り組みが必要です。その方法は大きくOJT、Off-JT、自己啓発があり、社員のスキルやパフォーマンス向上は、企業組織の競争力や成果、生産性だけでなく、社員のモチベーションを向上させることにもつながります。
人材育成も社員と企業の成長に寄与する点では同じですが、教育計画の設計期間や目的が異なります。人材育成は新入社員・若手社員・管理職といった階層や部署異動などで必要となる基本的な知識やスキルを、未経験者や新しいメンバーに身につけさせることが主な目的です。社員の心身のケアも含めて長い時間をかけて行う取り組みです。
2. 人材開発が
注目される背景
日本の企業における新卒一括採用、年功序列、終身雇用は、高度経済成長期では非常に良く機能した制度でした。しかしグローバル化、デジタル化の進展、働くことへの価値観、働き方の多様化、定年と終身雇用制度の限界が進む現在においては、今ある経営課題解決に直結する能力を、限られた期間で引き出し、伸ばす取り組みが欠かせません。そのため、長期間で取り組む人材育成と同時に、社員一人ひとりの潜在能力を発掘し、仕事の質や生産性を高める人材開発の重要性が知られるようになりました。
3. 組織開発との関連性
人材開発と組織開発は補完的な関係にあります。社員一人ひとりの、潜在能力を含めた能力を発見し引き出す人材開発は、組織開発による環境整備が整っているか否かで推進力が変わります。必要な知識やスキルを身につけても、現場で評価されない、実践できない環境のままであれば、仕事の質や生産性の向上が見込めないだけでなく、社員個人のモチベーションも下がってしまいます。
社員の成長や能力開発の環境を整備することは、人材開発よる個人のスキルや能力向上が組織の効率性や生産性を促進し、ひいては組織全体の生産性や競争力がより効率的効果的に向上することにつながります。
4. 人材開発の主な手法：
OJT、OFF-JT、自己啓発
人材開発の代表的な手法には、OJT、OFF-JT、自己啓発があります。それぞれの利点を生かした制度を設計することで、社員のスキル、主体性をより伸ばすことが期待できます。
現場で学ぶOJT
OJT（On-the-Job Training）とは、実際の業務現場で上司や先輩社員から直接指導を受ける教育です。実際の業務に即して行われるため、実践的なスキルを身につけられること、職場の雰囲気やルールを理解しやすいといった利点があります。また、OJTは、職場のメンバーのコミュニケーションを促進し、チームワークの向上にもつながります。
現場を離れて学ぶOFF-JT
OFF-JT（Off-the-Job Training）は、OJTとは反対に現場を離れて行われる教育で、職場外訓練とも呼ばれます。目の前の業務を視野を広げて考える機会となり、体系的な学びを得られること、そして普段接することのない部門や職種の社員同士の横のつながりが生まれることが大きな利点です。さらに外部研修期間の公開セミナーを利用することによって、交流の幅はより広がり、社内では得にくい刺激・気づきを得られるといったメリットがあります。
主体的に学ぶ自己啓発
自己啓発は、社内で定められた研修プログラムとは異なり、自ら主体的に学ぼうとする取り組みです。社内外の学習機会を活用して自主的に学びます。特に近年は、組織が決定した目標だけでなく、自ら課題や目標を設定して高い専門性を身につけた「プロフェッショナル人材」の育成が重要視されています。変化の激しい時代において、主体的に学ぼうとする社員の支援は、会社主導の人材開発とは異なる成果をもたらすことが期待されます。自己啓発において、企業は目標や課題の設定以外にも、社員の主体的な学びを支援・促進する制度や機会の提供を行うことが期待されます。
5. 企業の人材育成・開発に活用される慶應MCCの公開プログラム
慶應MCCの公開プログラムは、社員の自己啓発支援から能力開発まで、さまざまな企業の教育制度に組み込まれ、活用されています。近年は通学とオンラインを選べるハイブリッド開催のプログラムも充実し、より柔軟な育成開発が可能になっています。
詳しくは法人教育担当者向けのご案内をご覧ください。